お風呂の解体費用はいくらかかるの？
一日の疲れを取って明日への活力や癒しを与えてくれる「お風呂」。
いざ解体するとなると費用はどれくらいかかるのでしょうか？
また解体方法にはどのようなものがあるのでしょうか？
在来浴室とユニットバスをメインに解説して行きます。
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在来浴室とユニットバスの解体費用を比べてみました
在来浴室とユニットバス、それぞれの特徴や解体費用の違いについて見てみましょう。
在来浴室とユニットバスの違いについて
在来浴室
在来工法を用いて作られた浴室が在来浴室です。
材質、広さ、その他デザインなど基本的には全てオーダーメイドで作られますので、その家に合った自由度の高い浴室にすることができます。
費用はどの程度の物を求めるかによって大きく変わって来ます。
ユニットバス
別名システムバスとも言われていて、浴槽や壁、床、天井、洗面台などが全てセットになっていて、各パーツはバラバラで運び込まれて来ます。
現場ですぐに組み立てることができるため作業の効率化を図ることができるほか、在来浴室よりも比較的安く設置できるケースも多いのですが、自由度という点では在来浴室に劣ります。
解体費用の違いについて
在来浴室
- 廃材処分費用込みで15万円～30万円程度（広さ、材質などにより異なる）
どのような作りになっているかにもよりますが、ユニットバスよりは比較的高めになる傾向があります。
例えばタイルを敷き詰めている床、壁などはまず「はつり」から始まりますので比較的大掛かりな工事になり、工期が長くなりがちです。
ユニットバス
- 廃材処分費用込みで10万円～15万円程度（グレードなどにより異なる）
ユニットバスは分かりやすく言えば組み立てたパネルを外していくだけの作業になりますので、在来浴室と比べると手間もかからず排出する廃材も少なくて済みます。
そのため費用の点では在来浴室よりも安くなる傾向があります。
在来浴室とユニットバスにはこのような違いがあります
お風呂の解体方法
続いて在来浴室とユニットバスの一般的な解体方法をご紹介します。
在来浴室
養生を行ってから作業を開始します。床、壁タイルのはつりに始まり、浴槽が撤去できる状態になったら運び出します（浴槽の材質などによって工程は多少異なります）。
床、壁のはつり→浴室の撤去が完了したら天井の造作物の解体、浴室のドア枠周りの解体でほぼスケルトン状態となり、次にどのようにするのか（ユニットバスを入れるのか？再び在来浴室にするのか？全くの別室にするのか？それとも家屋を解体するのか？）などによってその後の作業が変わって来ます。
例えば浴室を広げるのであればまずはそのリフォーム工事をしたり、ユニットバスに入れ替えるなら給排水管をユニットバスに合わせて移動したり、基礎を作るために土間コンクリートを流し込んだり…といった具合です。
ユニットバス
同じく養生を行ってから作業を開始します。
組み立てた逆の手順で取り外していくのが基本になりますので、壁、天井、床、浴槽など一つ一つバラして行きます。
各パーツを外すと給排水管などが露わになります。
各パーツの裏側は至るところに汚れやカビなどが付着していることがほとんどですので、それらを清掃します。
古くなったユニットバスでは床の基盤に劣化が見られるケースも少なくありませんので、併せて補修工事を行うこともあります。
在来浴室同様に、次にどのようにするかによってその後の作業が変わって来ます。
このように「解体」だけに焦点を当てて両者を比較すると、在来浴室の方が大掛かりになるイメージが湧くと思います。
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浴室リフォーム補助金を活用しよう
浴室リフォームは比較的高額になってしまうことが多く、100万円超えなども決して珍しくありませんので出来れば補助金などを上手に活用したいものです。
もしバリアフリー改修や省エネ改修を含む工事であれば、次のような補助金や減税などを受けられる可能性がありますので、覚えておきましょう。
介護保険
介護保険を利用すると最大20万円まで支給され、それをリフォーム工事費用に当てることができます（ただし所得により10％ないし20％の自己負担が必要となります）。
介護保険を利用するための要件
- 家族に要支援認定または要介護認定を受けている人がいる
- 着工前に自治体への申請を済ませておく
- 手すりの設置や浴槽高さなど、バリアフリーの条件を満たしている
- 工事完了後は自治体に報告をする
などといったものがあります。
また、認定を受けている方の身体の状態や将来的なことを踏まえて、そのリフォームが本当に必要なものかどうか、事前にケアマネージャーなどと打ち合わせをする必要があります。
リフォーム減税制度
バリアフリー改修や省エネ改修を伴うリフォームの場合、所得税や固定資産税が減税されることがあります。
＊ここでは平成29年4月以降に適用される所得税減税についてご紹介します。
（1）リフォームローンを利用した場合
返済期間が5年以上のリフォームローンを利用した場合、翌年から5年間、所得税から年末残高の2%が控除されます。
控除額は最大で37.5万円ですが、バリアフリー改修や省エネ改修を行った場合は5年間で最大62.5万円までとなります。
ただし、バリアフリー・省エネ・多世代同居以外のリフォームに関しての控除額は1%となります。
また、耐震改修を行った場合は別途最大で25万円までの控除が受けられます。
（2）自己資金でリフォームした場合
バリアフリー改修あるいは省エネ改修を伴うリフォームを自己資金で行った場合、1年間のみですが施工した年の分の所得税から、標準的工事費用の10%が控除されます。
なお、控除額はバリアフリーで最大20万円、省エネと多世代同居で最大25万円となり、全て合わせると最大70万円まで減税を受けることができます。
ただし合計で70万円に満たないケースでのみ、耐震改修を同時に行うことで最大25万円までの減税を受けることができます（それら全てを合わせて最大70万円という上限は変わりません）。
自治体の助成金や補助金制度
上記でご紹介した保険や減税以外にも、各自治体が独自に様々な助成金制度や補助金制度を設けていることがあります。
要件、申請のタイミングや申請方法、支給額などは自治体によって異なりますので、もしリフォームを考えている方は管轄の自治体に問い合わせてみましょう。
お風呂の解体施工事例をご紹介
リフォームに伴うお風呂の解体施工事例をいくつかご紹介します。
一例ですが、このような解体施工事例があります。
浴室解体も専門業者がおススメ
今回はお風呂の解体についてのお話でした。
ユニットバスは掃除のしやすさ、清潔さ、リフォームしやすさなどの点で在来浴室よりも優れていることが多く、今の日本では最も採用されているお風呂です。
「予算にも余裕があり、自分好みのデザインにしたい」という方は在来浴室が良いかも知れませんが、「特にこだわりはない」という方はユニットバスの方が向いているかも知れません。
なお、在来浴室からユニットバスに入れ替える場合、作業自体は難しいことはないのですが、電気やガスなどを扱うことがありますので、ある程度の専門的な知識も必要となります。
また、家の一部分とは言え作業の精度によっては家全体に影響を与えてしまう可能性もあります。
解体業者やリフォーム業者を選ぶ際は「実績が豊富」な業者を選ぶことをお勧めします。
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