トイレの解体費用とは？
普段何気なく使っているトイレですが、和式から洋式へリフォームしたり、新いトイレに取り替える際などの解体方法や解体費用についてあまり詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか？
今回は一般的な費用相場や解体方法、上手に活用したい補助金制度などについて解説します。
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和式トイレと洋式トイレの解体費用を比べてみました
トイレの解体費用は和式と洋式で変わって来ます。ここでは一般的に言われている解体費用の相場をご紹介します。
トイレの解体・撤去費用
- 和式 2万円～3万円
- 洋式 3万円～4万円
単純にトイレ本体の撤去費用となるとこれくらいが相場になります。
ここに養生・廃材の処分・電気設備工事・給排水衛生設備工事費などが加わり、さらに床や壁の下地補修工事・クロスの張替えなどを行えばそれらも加算されます。
ただ、トイレの場合「単純に撤去するだけ」というケースよりも「和式から洋式へ」あるいは「洋式から洋式へ」といったリフォームの方が多いと思いますので、併せてご紹介します。
和式から洋式へのリフォーム
- 既存トイレの解体・撤去費用 2万円～3万円
- 床工事費用 6万円～7万円
- 壁工事費用 6万円～7万円
- 洋式トイレ設置費用 4万円～6万円
- 給排水管衛生設備工事費用 4万円～6万円
- 電気設備工事費用 3万円～4万円
- その他諸費用 7万円～10万円
合計 32万円～43万円
＊諸費用には廃材処分費用や人件費などが含まれます。
＊新しく設置するトイレ本体の料金は含まれません。
和式から洋式へのリフォームの場合、段差があるトイレではそれを解消する床工事が、十分なスペースがない場合は壁工事が必要になるほか、コンセント、タンク、給水管などを新設する必要もあり、工事費用が比較的高くなる傾向があります。
また、汲み取り式のトイレを洋式トイレにリフォームする場合、さらに高額になる可能性があり、80万円～100万円程度は見ておいた方が良いケースも少なくありません。
続いて、洋式から洋式へのリフォーム費用の相場を見てみましょう。
洋式から洋式へのリフォーム
- 既存トイレの解体・撤去費用 3万円～4万円
- トイレ設置費用 4万円～6万円
- 給排水管衛生設備工事費用 2万円～3万円
- 電気設備工事費用 1万円～3万円
- その他諸費用 5万円～8万円
合計 15万円～24万円
＊諸費用には廃材処分費用や人件費などが含まれます。
＊新しく設置するトイレ本体の料金は含まれません。
すでに洋式トイレが設置されている場合、あらたに床工事や壁工事をしたり、コンセントを設置する必要もありませんので、和式からのリフォームよりは低予算で行うことができます。
トイレの解体方法（和式と洋式）
和式・洋式いずれにおいても、トイレの種類や給排水管の位置などによって工程や作業内容が異なりますが、一般的な解体方法としては次のような手順になります。
和式トイレの取り外し方
（1）タンクがある場合は止水栓を閉めてタンクの水を全て排水します。
（2）流し終えたらタンクと給水管を取り外します。
＊タンクは給水管を外すと支えるものがなくなりますので、落下等には十分に注意しましょう。
また、外す前には止水栓がしっかりと閉じていることを確認し、水道の元栓も締めて水を止めておくとより安心です。
（3）バール、ハンマー、電動ノコギリなどでトイレ周りの床を解体します。
（4）トイレが取り外せるくらいまで解体できたら取り外します。
（5）排水管にキャップ等をかぶせて臭いを防ぎます。
洋式トイレの取り外し方
（1）まずは止水栓を閉めてタンクの水を全て排水します。
（2）流し終えたら便座、背面にタンクがある場合はタンクを取り外します。
＊タンクは給水管を外すと支えるものがなくなりますので、落下等には十分に注意しましょう。
また、外す前には止水栓がしっかりと閉じていることを確認し、水道の元栓も締めて水を止めておくとより安心です。
（3）トイレを取り外します。
（4）フランジ（トイレと床の接続器具）のゴムパッキンを床からはがします。
＊床に穴が開いているのですが、下水道につながっているためそのままでは悪臭が漂ってしまいます。
雑巾を詰めるなどしてしっかりと臭いを防ぎましょう。
（5）給水管が伸びていた床部分の穴に止水キャップを取り付けます。
作業自体は特別難しいものではありませんので個人で行うことも可能ですが、規模は小さいと言っても解体には少なからず危険が伴いますので、できれば専門家にお任せすることをお勧めします。
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トイレリフォーム補助金を活用しよう
トイレのリフォームを行う際、要件を満たせば補助金や減税を受けることができます。代表的なものをご紹介します。
高齢者住宅改修費用助成制度
バリアフリーを含むリフォームを行う際には、高齢者住宅改修費用助成制度の「バリアフリーリフォーム助成金」を受け取れることがあります。
《概要》
要介護者等が自宅に手すりを取付けるなどのバリアフリーリフォームをする際、書類を添えて申請書を提出します。
認められれば、工事完成後に領収書などを提出することで実際にかかったリフォーム費用のうち、支給限度基準額である20万円の90%、つまり18万円を上限に償還払いで支給されます。
《対象となるリフォーム内容》
- 手すりの取り付け
- 段差の解消
- 滑り防止のための床材の変更
- 引き戸への扉交換
- ドアノブの交換
- 和式トイレから洋式トイレへの変更 など
《申請方法》
- 要介護者認定または要支援者認定を受ける
- リフォームについてケアマネージャーに相談する
- 次の書類を揃えて堤出する
《支給申請書》
- リフォームが必要な理由書
- 工事費見積もり書
- 完成予定状態がわかるもの（写真または簡単な図を用いたもの）
《施工》
- 工事終了後、下記書類を堤出
- リフォームに要した費用にかかる領収書
- 工事費用内訳書
- 完成後の状態を確認できるもの（写真または簡単な図を用いたもの）
- 住宅所有者の承諾書（リフォームを行った住宅の所有者が当該利用者ではない場合）
リフォーム減税もお忘れなく
バリアフリーなどの条件を満たすリフォームを行った場合、減税措置を受けることができます。
（1）住宅ローン減税
まずは大規模なリフォームや中古住宅を購入するときなど多額の費用が必要なケースで返済期間10年以上のローンを組んだ場合に利用できる住宅ローン減税です。
- 居住開始年月 2014年4月～2017年12月
- 控除対象となる借入限度額 4000万円
- 控除率 年末ローン残高の1％
- 10年間の最大控除額 400万円
（2）ローン型減税
5年以上のローンを組んでリフォームをした場合に利用できるローン型減税もあります。
- 居住開始年月 2014年4月～2017年12月
- 省エネ・バリアフリー工事対象限度額 250万円
- 控除率 年末ローン残高の2％
- 5年間の合計最大控除額 62万5000円
（3）投資型減税
現金でリフォームをした場合に利用できるのがこの投資型減税です（ローンを組んだ場合も利用可）。
所得税から戻って来ます。
- 居住開始年月 2014年4月～2017年12月
- 控除対象工事限度額 200万円
- 控除率 工事費等の10％
- 1年間の最大控除額 20万円
そのほかにも、自治体が独自に設けている補助金制度などもありますので、リフォームを検討している方はぜひ一度、管轄の自治体に問い合わせてみてはいかがでしょうか。
トイレ解体の施工事例をご紹介
続いて、トイレの解体およびリフォーム事例をいくつかご紹介します。
このように、工事の規模や解体のみかリフォーム込みかなど様々な条件によって変わって来ますが、工期は半日～数日程度で完了します。
トイレの解体は専門業者へ
今回はトイレの解体・リフォーム費用や解体方法、活用したい補助金制度などをご紹介してきました。
トイレは比較的手軽にリフォームが行える部分ではありますが、和式→洋式へのリフォームなど場合によっては費用が高額になってしまうケースもあります。
どのようなリフォームを行うか事前にきちんと考えていただき、補助金や減税を活用するなどしてぜひ納得のいくリフォームができることを願っています。
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