家財道具の処分費用とお得な回収方法を解説

家財道具の処分はいくらかかる?

引っ越しや建て替え、あるいは解体などに伴って家財道具を処分しなければならないことがあります。

その場合、費用はどれくらいになるのでしょうか?

また、お得に処分するにはどの方法が適しているのでしょうか?

家財道具の種類別、処分方法別に詳しくご紹介します。

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家財道具一式を処分する費用の相場

まずは家財道具の種類別に処分費用の相場を見て行きましょう。

なお、相場と言いましても地域やその家財道具のサイズ、量、あるいは自治体に処分してもらうのか業者に処分してもらうのかなどによって大きく異なる可能性がありますので、ここでは一般的に考えられている費用を相場としてご紹介しています。

家財道具処分の相場

  • 冷蔵庫の処分費用
    170リットル以下 3,000円~9,000円
    171リットル以上 4,000円~12,000円
    *冷蔵庫はリサイクル家電となりますので、粗大ゴミには出せません。
  • タンス(小型、大型)の処分費用
    小型 1,000円~6,000円
    大型 4,000円~12,000円
  • ベットの処分費用
    シングル 1,000円~6,000円
    ダブル  2,000円~10,000円
  • テレビの処分費用
    15型以下 5,500円~25,000円
    15型以上 6,500円~26,000円
    *テレビもリサイクル家電ですので粗大ゴミには出せません。
  • エアコンの処分費用
    一般家庭用 5,000円~25,000円
  • ソファーの処分費用
    2人掛け以上 2,000円~18,000円
  • エレクトーンの処分費用
    一般的な大きさ 500円~6,000円
  • パソコンの処分費用
    自作 0円~5,000円
    それ以外 基本0円(リサイクルマークがないものは3,000円~4,000円)
  • 洗濯機の処分費用
    一般的家庭用 6,000円~26,000円
  • 自転車の処分費用
    一般的なサイズ 500円~4,000円
    *自転車屋で無料回収してくれる可能性もあります。
  • その他の処分費用
    こたつ(天板付き) 1,000円~6,000円
    電子レンジ 300円~3,000円
    ガスコンロ 300円~4,000円
    プリンター 500円~4,000円
    ダイニングテーブル 3,000円~7,000円
    仏壇 2,000円~70,000円(仏具店が無料回収してくれる可能性もあります。)

いかがでしょうか?

安いケースと高いケースとで大きな差があるものもありますが、費用のおおよその相場はこのようになります。

ただし、冒頭でも申し上げましたが自治体に依頼するのか業者に依頼するのか、あるいはそのものの大きさや材質、量などによっても大きく変わりますのであくまで目安として参考にしていただければ幸いです。

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家財道具をお得に処分する方法6選!

処分するということは不要になったということです。

捨ててしまうものにはできればあまりお金をかけたくないもの。

そこで、よりお得に処分するにはどのような方法が最適なのかを考えてみましょう。

処分方法は大きく次の6種類に分けられます。それぞれどんな特徴やメリット・デメリットがあるのかご紹介します。

(1)家財道具処分業者に依頼する

郵便ポストにA4サイズやB5サイズ程度の「不用品回収します!」のチラシが入っていたことがあるという方はきっと多いのではないでしょうか?あの良くある不用品回収業者のチラシです。

不用品回収業者のメリットとしては

  • 自宅まで引き取りに来てくれる
  • 日時さえ合えば土日祝日や夜間でもOK
  • 当日対応してもらえることもある

といった点が挙げられます。

不用品回収業者のデメリットとしては

  • 融通が利く分だけ費用は高めに設定されている
  • どこの馬の骨か分からない業者の可能性がある(無許可営業等)

などが考えられます。

費用が高めなのは融通が利く分の対価ですのである程度は仕方ないと思えるのですが、許可を得ていない業者の場合は要注意です。

チラシに会社の所在地が書かれていなかったり、電話番号が携帯の番号だったりする業者は特に慎重になる必要があります。

そして私たちが最も間違えやすいのが「許可の種類」です。

  • 古物商
  • 産業廃棄物
  • 一般廃棄物

この中で不用品回収ができるのはどの許可か分かりますか?

答えは「一般廃棄物」です。

その他の許可を持っていても一般家庭から出る不用品の回収はできません。

業者は消費者が無知だと思って「古物商を持っている」「産業廃棄物を持っている」などと言ってくるかも知れませんので、この違いはしっかり覚えておきましょう。

もし一般廃棄物の許可を持っていない業者に依頼してしまい、処分を依頼した家財道具がその過程において不法投棄などされてしまった場合、その業者はもちろんですが依頼主であるあなたも罰せられる可能性が高くなります。

必ず、市区町村ごとに発行される「一般廃棄物」の許可を得ているかどうか、チェックしましょう(業者に直接聞きにくい場合はホームページを、もしホームページがない場合は別の業者を探すことをお勧めします)。

  • 許可をきちんと得ている業者
  • 他の処分方法よりも安価に処分できる
  • または他の方法では処分できないものがある

といった場合は不用品回収業者を利用してみてはいかがでしょうか。

(2)家財道具買い取り・引取りサービスを利用する

家具の引き取りサービスを行っている業者もあります。例えば・・・

ベルメゾン

無印良品

ニトリ

大塚家具

買うトドアで無料の査定申込をする

といった業者です。

有料・無料、買取など様々ですが、単純に引取りだけを行ってくれる場合もあればその店舗で別の家具を購入するという条件で引き取ってくれる場合もあります(詳しい条件については上記の各企業公式サイトにてご確認ください)。

もし家の近くにこのような引取りサービスを行っている店舗があり、かつお得に処分できるようであれば依頼しても良いのではないでしょうか。

あるいは、大手ではなく個人経営の家具店などでも場合によっては引取りサービスを行っている可能性がありますので、聞いてみても良いでしょう。

  • 近くに引取りサービスを行っている家具店がある
  • 引取りの条件を満たしていてかつ他の処分方法よりも安価

という場合は家具店の引取りサービスを利用しましょう。

【こちらの記事もご覧ください】

  1. 不用な家財道具、一番良い処分方法教えます!
  2. 家の処分方法にはどんな種類がある?
  3. 家の不用品を賢く処分する方法教えます。

記事の一覧はこちらから

(3)リサイクルショップでの買取り

もし近所にリサイクルショップがある場合、買取を依頼するのも一つの手段です。

もしかすると自分ではガラクタだと思っていたものが高値で売れた、なんていうことがあるかも知れません。

基本的には店頭に持ち込むのが原則ですが「HARD・OFF」などの大手リサイクルショップでは出張査定や、近くに店舗がない場合は宅配で査定および買取を行ってくれるケースもあります。

リサイクルショップ買取りのメリットは

  • 捨てるはずだったものに値段が付く可能性がある
  • 誰かに喜んでもらえるかも知れない
  • 自宅にいながら査定~買取まで完了できることもある

といったことが挙げられます。逆に…

リサイクルショップ買取りのデメリットは

  • 大きなものや大量にあるものは持ち込めない(運べれば別ですが…)
  • 宅配査定・買取には時間がかかる
  • 他の方法で処分した方が高く売れる可能性がある

といったところが考えられます。

また、少しでも高く買い取ってもらうには例えばシリーズ全巻揃っている、見た目が綺麗、箱や説明書などを残してあるなどの要件がありますので、それらを整えるのに時間を要するかも知れません。

  • 特に急いで処分しなくても良い
  • 金額は気にせずとにかく売れれば良い

という場合はリサイクルショップの利用を検討しても良いでしょう。

(4)無料回収を利用する

自治体が不定期で無料回収を実施しているケースがあります。

回収できるものや時期などは各自治体によって異なりますが、処分したいと思っているものが対象であればラッキーですので、自治体のホームページを確認してみましょう。

また、(1)でご紹介した不用品回収業者が無料で回収してくれる場合があります。

「無料で回収してもらえるなんて!」とついつい食いついてしまいがちですが、確かに不用品回収業者の中には「無料で回収」を謳う業者も多数存在します。

しかし、その全てが悪徳という訳ではありませんが、ここでもやはりきちんと許可を得ているかどうかが大切になってきます。

また、引取り料は無料でも「運搬費用」「処分費用」の名目で多額の費用を請求するケースもありますので、慎重に選ぶことが大切です。

  • 自治体が主催している無料回収
  • あるいは一般廃棄物の許可を得ている業者の無料回収
  • 処分したいものが対象

であれば利用を検討しても良いでしょう。

(5)自治体の粗大ゴミ回収

各自治体が行っている不用品・粗大ゴミ回収に依頼するという方法です。

おそらくここまで紹介した処分方法のうち、依頼主側が費用を支払う必要がある方法の中では最も安価に処分できる方法と言えるでしょう。

例えば東京都世田谷区を例に取ってみると

  • 空気清浄機
    集荷300円/持ち込み200円

 

  • ランニングマシン
    集荷1,800円/持ち込み900円

 

  • 食器棚・茶だんす
    集荷700円/持ち込み300円

 

  • テーブル・座卓・こたつ
    集荷1,000円/持ち込み500円

などとなり、最も高い三段ベッドでも集荷3,000円/持ち込み1,500円で処分が可能です。

ただし、デメリットとして

  • 日時の融通が利かない(自治体が指定する日時に予約を入れる必要がある)
  • 集荷場所までは自分で運ばなければならない
  • 土日休日および夜間は引き取ってもらえない

といったことが挙げられます。

平日の昼間など比較的時間に余裕があり、安全に無理なく運べる距離に集荷場所があるという場合は、やはり安く上がるという理由から利用をお勧めします。

(6)その他の処分方法

処分を急いでいない場合、捨てるのはしのびないという場合などは、例えば

  • 自治体などが発行するタウン誌に掲載する
  • フリマアプリに出品する
  • ネットオークションに出品する
  • 近所で引き取ってくれる人がいないか探す
  • 友人や知人で欲しい人がいないか探す

といったことで処分する方法もあります。

いずれも注意点としては個人対個人の取引きという形になりますので、トラブルには細心の注意を払う必要があります。

フリマアプリやネットオークションなどに慣れていない場合は詳しい人に依頼するか、他の方法で処分することを検討しましょう。

不用品は自分で処分するのと業者に依頼するのとどちらがお得?

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様々な処分方法をご紹介してきましたが、最終的に行き着くのは自分で処分するのと業者に依頼するのとではどっちが得か?というところではないでしょうか。

これに関しては「一概にどちらが良い」とは言えません。

それは「どんなものを処分するか」によっても大きく異なってくるためです。

例えば同じダイニングテーブルを処分しようとした場合に、購入してから日が浅く傷や汚れもほとんどない場合はリサイクルショップが高値で買い取ってくれる可能性がありますし、その逆で使い古している場合は自治体の粗大ゴミが最適という可能性もあります。

A:何を処分するのか

B:その物の状態はどうか

これらが方法を選ぶかの一つの基準になってきます。

また、傷や汚れなどが同程度のダブルベッドでリサイクルショップではそこまで高値はつかないだろうと予想される場合、自分で運べれば自治体の粗大ゴミ回収に、重すぎて運べないようであれば不用品回収業者に依頼するという方法が最適かと思われます。

AとBに加えて

C:自分で店舗や集荷場所まで運ぶか

D:自宅に引き取りに来てもらうか

も処分方法を選ぶ基準となります。

あるいは、もしボロボロであったとしてもすでに製造されていない貴重な物だったり、廃盤になったCD、廃刊になった雑誌をシリーズで持っているなどという場合はリサイクルショップに持ち込むのも良いでしょう。

E:その物の社会的な価値(希少価値)

なども踏まえると、一つ一つ見定めるしかないため時間はかかってしまいますが、よりお得に処分する方法が見つかるのではないでしょうか。

もしそのいずれも面倒、あるいは時間がないという場合は不用品回収業者の一括処分(トラック一台○円等)という手もありますので、地元の業者を探すか自治体に問い合わせてみることをお勧めします。

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自分で出来る範囲でやれば処分費用は抑えられる

今回は様々な家財道具などの処分費用の相場や処分方法についてご紹介してきました。

こうして見ると、お得に処分するにはある程度の時間と労力は覚悟しなければならないようですね。

ただ、いざ処分しなければならなくなった時に慌てて処分方法を探すよりも、日頃から「これを処分するときは不用品回収業者にしよう」「これはリサイクルショップに売ろう」「これは自治体の粗大ゴミに出そう」など、ある程度処分方法の目星を付けておくとスムーズに運ぶのではないでしょうか。

今回ご紹介した処分方法や費用の相場を参考にしていただくことで、あなたなりのお得な処分方法が見つかることを祈っています。

【こちらの記事もご覧ください】

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市川雅樹

35年で過去5,000棟の解体工事を手がけた解体専門店・市川工業の責任者であり、解体協会の理事も務めています。 建物解体工事を中心に産業廃棄物のリサイクル業務を中心に、毎年、年間300件以上の解体工事でお客様とふれあう中で「より良いサービスを提供する解体企業になる」をモットーに、業界のイメージと解体工事の品質向上に力を注いでいます。 現在は新潟県解体工事業協会の理事を務め、解体業界全体の品位向上に力を注いでいます。 資格:一級土木施工管理技士、リサイクル施設技術管理者、解体工事施工技士